DINKsのFIRE計画、生命保険は42歳で不要になると気づいた話

FIRE計画を詰めていくなかで、ずっと後回しにしていた論点があった。生命保険だ。

現在、会社の団体生命保険に月5,000円で加入している。保障額は5,000万円。収入が自分に偏っているので、もし死んだとき配偶者が困らないようにと設定した金額だ。

ただ「退職時に解約される。その後どうするか」が計画書に「個別検討」とだけ書かれたまま放置されていた。Claudeに「DINKsの生命保険、実際いくら必要か詰めてほしい」と頼んだら、想定外のシンプルな答えが出た。


DINKsの生命保険、何のために入るのか

生命保険の本来の目的は「自分が死んだあと、遺族が生活できなくなることを防ぐ」ことだ。

子ありの家庭なら、子どもの養育費・教育費が必要なため大きな保障が必要になる。DINKsは違う。養う子どもがいない。配偶者が生活を継続できれば十分だ。

筆者のプロンプト:

DINKs・子なし・42歳で住宅ローン8,500万(団信付き)を予定しています。生命保険の必要保障額はどう考えればいいですか?

Claudeの返答(要約):

DINKsの場合、生命保険の目的は「配偶者が経済的に自立して生きていける状態を作ること」に絞られます。養育費や教育費の概念がないため、必要保障額は「配偶者の生活費を資産だけで永続カバーできる水準」との差額になります。

また、住宅ローンに団信が付いていれば、死亡時にローン残高がゼロになります。ローンリスクは生命保険で別途カバーする必要がなくなります。

団信の存在で、「死んでもローンが残る」というリスクが消える。これが起点だった。


「配偶者が一生困らない」を目標にした必要保障額

筆者が設定した目標は「立て直す必要がない状態」——配偶者が再就職や生活の再設計をしなくても、資産だけで一生暮らせる水準だ。

3.5%ルール(円建てFIREの安全引き出し率)で逆算すると:

配偶者の生活費(1人・賃貸) 必要資産(3.5%ルール)
約300万/年 約8,570万

夫婦の総資産がこの水準を超えれば、保険なしでも「一生困らない」状態になる。

現在の資産1,300万に対してこの目標は遠い。だから今は5,000万の保障でカバーしている——という発想だ。


資産が増えるにつれて保険の役割は消えていく

資産が積み上がるにつれ、「保険で補う必要がある差額」は自動的に縮んでいく。

時期 夫婦の総資産 目標8,570万との差 必要な保障額
現在(30代) 1,300万 ▲7,270万 約5,000万(現状)
37歳(Coast FIRE達成) 約5,450万 ▲3,120万 約3,000万に引き下げ可
40歳前後 約8,000〜8,500万 ほぼゼロ ほぼ不要
42歳(退職・団信加入) 約9,656万+団信 +1,000万以上 ゼロ

筆者のプロンプト:

37歳でCoast FIREを達成し、42歳で退職・住宅購入(団信付き)の予定です。42歳時点で生命保険が不要になるという理解は正しいですか?

Claudeの返答(要約):

正しいです。42歳時点で資産約9,656万があり、団信でローン残高がゼロになるなら、配偶者は資産だけで目標水準(約8,570万)を上回る生活基盤を持てます。生命保険の役割を資産が完全に代替するため、個人での再加入は不要です。


3つのフェーズで設計を整理した

結論として、生命保険の設計はこうなった。

フェーズ 方針 理由
現在〜37歳 5,000万のまま継続 資産+保険で目標水準をカバー
37歳(Coast達成) 5,000万→3,000万に引き下げ 資産増加で必要保障額が3,000万に縮小。保険料も減額
42歳(退職時) 自動解約・個人再加入なし 資産9,656万+団信で保険の役割ゼロ

37歳での引き下げが今回の発見だ。会社の団体保険は毎年更新できるため、Coast達成のタイミングで保障額を見直せる。5,000万のまま42歳まで持ち続ける必要はない。


「保険に入り続けること」が機会損失になるケース

生命保険は必要な時期に必要な額だけ持つのが合理的だ。

もし42歳以降も「念のため」と個人で生命保険に入り続けた場合:
– 仮に月3,000円 × 20年(42〜62歳)= 72万円の保険料
– 42歳時点で資産はすでに目標を上回っている
– 72万円を投資に回した方が明らかに合理的

DINKs×資産形成中のFIRE計画では、生命保険の「出口設計」も必要だ。「加入し続けることが正しい」という前提を疑わないと、不要なコストが積み上がる。


まとめ:保険の必要額は資産残高の「裏側」

生命保険の必要保障額は、資産残高が増えるほど自動的に下がる。

DINKs×団信ありの構造では、42歳退職時点で保険はゼロが正解だった。今は5,000万が適切でも、資産の成長に合わせて37歳で3,000万に引き下げ、退職時に解約する——この流れを計画書に明記することで、「なんとなく加入し続ける」を防げる。

Claudeと話して気づいたのは、「いくら入るか」より「いつ・なぜ解約するか」を先に決めることの大切さだ。

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