Claudeに4%ルールを検証させたら、自分の計算が甘かった

以前、Claude Codeに2時間詰められてFIRE計画書を作った。10ページに及ぶその計画書の土台にあったのが「4%ルール」だ。資産の4%を毎年引き出せば資産は枯れない——そう信じて、必要資産額を逆算していた。

ところがある日、ふと思った。「この4%って、日本人の自分に本当に当てはまるのか？」

Claudeに聞いてみたら、見落としを1か所指摘された。

4%ルールの前提——意外と知られていない「出どころ」

4%ルールの起源は1994年に発表された「トリニティスタディ」という米国の研究だ。米国株と債券を組み合わせたポートフォリオで、30年間にわたって毎年資産の4%を引き出し続けても、95%の確率で資産が枯れなかったというデータが根拠になっている。

日本のFIRE界隈では「年間支出 × 25倍 = 必要資産額」という公式として広まった。シンプルで強力な公式だ。だからこそ、疑わずに使っていた。

「30年・ドル・米国株」という3つの前提

この研究には3つの前提がある。

運用期間は30年（65歳で引退→95歳まで）
通貨はドル建て（米国人の生活費はドル）
投資先はS&P500と米国債

私のFIRE設計は65歳から完全リタイアして取り崩し期間30年を想定しているので、運用期間の前提は一致する。投資先もオルカン中心で大きく外れていない。

問題は通貨だ。

Claudeに「自分の条件で使えるか」を聞いてみた

前回のFIRE計画書作成で懲りたので、今回も先にClaudeに壁打ちしてもらった。入力した条件はこうだ。

完全リタイア年齢：65歳
老後年間支出：575万円（月約48万円）
65歳時想定資産：標準シナリオで1.6億円
取り崩し期間：30年（95歳まで）
生活費：円建て、投資はオルカン中心

筆者のプロンプト：

この条件で4%ルールをそのまま適用した場合、見落としている穴はありますか？

Claudeの返答（要約）：

1点、見落とせない問題があります。

円建てリスク：4%ルールはドル建て資産・ドル建て支出を前提にしています。あなたの場合、資産はグローバル株式（オルカン）でドル資産を多く含む一方、支出は円建てです。急激な円安局面では、資産の名目額は増えても円での生活費も同時に上昇するため、実質的な購買力が目減りします。逆に円高局面では資産の円換算額が減少します。この為替ブレを4%ルールは織り込んでいません。

言われてみれば当然だ。4%ルールはアメリカ人がアメリカで老後を過ごす前提で設計されている。円建て生活者がそのまま使うには、為替リスク分のバッファが必要だ。

では何%が妥当か——実数字で計算した結果

「円建てリスクを加味すると何%が妥当か」と続けて聞いた。

Claudeの回答（要約）：

オルカン中心・円建て生活という条件では、3.5%前後が保守的かつ現実的な水準です。為替変動のバッファとして0.5%の安全マージンを加えることで、急激な円安・円高どちらの局面にも対応しやすくなります。

3.5%を採用した場合、数字はこう変わる。

	4%ルール	3.5%ルール
65歳時資産（標準）	1億6,000万円	1億6,000万円
年間引き出し可能額	640万円	560万円
月換算	約53万円	約47万円
年間支出575万との差	+65万円	▲15万円

4%ルールでは年65万円の余裕が生まれる。3.5%にするとほぼトントンになる。

3.5%ルールで必要な資産額

3.5%ルールで老後支出575万円をカバーするには、575万円 ÷ 0.035 ≒ 1億6,400万円が必要になる。標準シナリオ（1.6億円）でほぼ達成できる水準で、設計を大きく変える必要はない。

「計算が甘かった」というのはここだ。4%ルールをそのまま当てはめると年65万の余裕があるように見える。だが円建てリスクのバッファを乗せると実質ほぼトントンになる。「余裕がある」という感覚が幻だった。

自分でも試せるプロンプトテンプレ

同じ検証をClaudeでやってみたい人向けに、使ったプロンプトのテンプレを残しておく。

以下の条件で、4%ルールをそのまま適用した場合のリスクを教えてください。
また、私の条件に合った安全な引き出し率の目安も示してください。

- 完全リタイア（取り崩し開始）年齢：[  ]歳
- 取り崩し期間：[  ]年（[  ]歳まで）
- 老後の年間支出：[  ]万円
- 取り崩し開始時の想定資産額：[  ]万円
- 主な投資先：[オルカン / S&P500 / その他]
- 生活通貨：円建て

数字を入れるだけで、自分の条件に合った指摘が返ってくる。計算そのものより「自分の前提を疑う問い」がFIRE計画には必要だと、Claudeと話すたびに実感する。