65歳まで働く必要はなかった——Claudeに住宅ローンを詰めてもらったら、60歳リタイアが見えた話

Coast FIREは37歳で達成できる計算になっている。「いつでも辞められる」状態になる年齢だ。それなのに計画書には「65歳：完全リタイア突入」と書いてある。

ふと思った。なぜ65歳なのか。

Claudeに聞いてみたら、拍子抜けするほどシンプルな答えが返ってきた。「42歳でフルローンを組むと、完済が65歳だからです」。

65歳リタイアの正体——ローン完済待ちだった

計画書の数字を並べると構造がはっきりする。

年齢	出来事
42歳	8,500万円の戸建てをフルローン・23年で購入
42〜65歳	年支出899万（うちローン返済338万）
65歳	ローン完済 → 年支出575万に激減

65歳が「完全リタイア」になっているのは、65歳でローンが終わり、支出が324万円一気に減るからだ。裏を返せば、ローンさえなければ早く辞められる。

繰り上げ返済すべきか——Claudeに計算させた

「じゃあ早めに繰り上げ返済すればいいのでは」と思い、Claudeに聞いた。

筆者のプロンプト：

住宅ローン金利1%・住宅ローン控除0.7%（13年）の条件で、
繰り上げ返済と投資継続のどちらが有利か計算してください。

Claudeの返答（要約）：

2つの期間で分けて考える必要があります。

控除期間中（42〜55歳）：ローン実質金利は1.0%-0.7%=0.3%です。投資利回り5%との差は4.7%。繰り上げ返済より投資継続が明確に有利です。

控除終了後（55〜65歳）：実質金利は1.0%に戻りますが、投資利回り5%との差は4.0%。依然として投資継続が有利です。

控除期間中は「お金をもらいながらローンを維持している」状態に近い。途中での繰り上げ返済は損だと判明した。

期間	ローン実質コスト	投資利回り	投資の優位性
42〜55歳（控除あり）	0.3%	5%	+4.7%差
55〜65歳（控除なし）	1.0%	5%	+4.0%差

結論：42〜60歳は一切繰り上げ返済せず、投資継続一択。

ではいつ完全リタイアできるか——3パターンで比較した

繰り上げ返済しないなら、完全リタイアのタイミングは「ローンを残したまま辞めるか、残高が減ってから一括完済するか」の問題になる。

ただし「ローンを抱えたまま完全リタイア」には心理的抵抗がある。そこで「退職時に残高を一括完済する」前提で3パターンを試算した。

前提：フリーコンサルで年収600万を想定

リタイア年齢	退職時ローン残高	65歳時総資産	95歳時残存
55歳	4,000万（一括完済）	約6,450万	約2,600万（際どい）
60歳	2,000万（一括完済）	約1億300万	約1.5億
65歳（現計画）	0万（自然完済）	約2億2,000万	約3億超

55歳は「枯渇しないがギリギリ」。65歳は「余裕はあるが10年多く働く」。60歳がちょうどいい落としどころだとわかった。

60歳リタイアのシミュレーション

60歳リタイアのキャッシュフローはこう設計した。

42〜58歳：フリーコンサル（年収600万・週3日）
58〜60歳：稼働を縮小（年収250万・週1〜2日）
60歳    ：完全リタイア＋ローン残高2,000万を一括完済

なぜ58歳から縮小するか。ローン残高が2,000万に近づき、完済の目処が立つタイミングだからだ。完全リタイアに向けた「助走期間」として2年設けた。

60歳以降の資産推移：

60歳：NISA+特定口座 約8,400万（ローン完済後）
  ↓ 5%運用・年601万支出
65歳：約7,400万（非iDeCo）+ iDeCo 約2,900万 = 約1億300万

70歳〜：公的年金284万 + iDeCo年金128万 = 年412万収入
      年支出575万との差：163万
      資産の利回り：約420万
      → 資産は年258万ずつ増加

65歳以降は年金とiDeCo年金が支出の約70%を賄う。資産は減らず、むしろ増え続ける。

自分でも試せるプロンプトテンプレ

同じ検証をClaudeでやってみたい人向けに、使ったプロンプトを残しておく。

以下の条件で「繰り上げ返済 vs 投資継続」を比較してください。
また、完全リタイアを前倒しできる最適な年齢も教えてください。

- 住宅購入年齢：[  ]歳
- ローン金額：[  ]万円
- ローン金利：[  ]%（変動 or 固定）
- ローン返済期間：[  ]年
- 住宅ローン控除：0.7%×13年
- 現在の投資資産：[  ]万円
- 想定投資利回り：[  ]%
- フリーランス転換後の年収：[  ]万円
- 退職時ローン残高への心理的抵抗：あり / なし

「返済か投資か」という問いより、「いつリタイアできるか」という問いで考えると、答えが変わる。